01.とにかく、ガンガン人に話しかけよう
02.異性とも気さくに話せるようになろう
03.ありのままの自分をさらけ出そう
04.あだ名orよび捨てで呼んでもらおう
05.エネルギッシュさを表現しよう
06.企画を立てて、友達を「誘う側」になろう
07.ネタ帳をつくって、笑いを趣味にしよう
08.行動力をマックスまで上げて、話題づくりをしよう
09.ウジウジするな。いさぎよくなれ！
10.不潔は致命傷。清潔感は人気者の絶対条件
注意事項：自分の話ではなく、相手の話を盛りあげよう
日本人なら、富士山に登ってみるかと思い、富士登山ツアーに参加してきました。
まずは、ツアーで参加したのでJAMJAMツアーの感想を記述したいと思います。
ツアーの満足度としては、概ね不満はありませんでした。
バスは座席の間がそれほど空いていなく足が伸ばせるわけではありませんでしたが、参加人数が少なかった(25名)こともあり、4列シートで隣の座席が空いていたため移動のバスで苦痛に感じることはありませんでした。
もし、これが隣に誰かが座っていた場合は快適とは言えなかったと思います。
繁忙期はおそらく、隣にも誰かが座ると思われます。その場合は、隣の席との距離はないのでそれほど快適ではないかもしれません。
移動は長時間(名古屋から参加だと7時間30分)になるので、トイレが付いているのはとてもいいと思います。ただ、ドライバーやツアーの代理店の人からツアー開始前の説明でトイレの位置の説明がなかったので、私の座った位置からはトイレの確認ができず、(座席の中央の一段下がった位置にあります)サービスエリアでトイレの位置が確認できるまで、トイレを我慢していました。
https://blog.cpa-net.jp/310.html
定期的に大企業が内部留保をため込んでいてけしからん。もっと賃金に回せというような論調が行われています。
また、ある政党は、国家の財政が厳しいので、企業がため込んでいる内部留保300兆円を活用しようなどと主張したりしています。
では、本当に大企業は内部留保をため込んでいるのでしょうか。
また、上記のような主張の根底には、内部留保=現金の保有という大きな誤解が生じています。
そこで今回は、内部留保とは何なのか。
現状の日本企業はどのようになっているのかを説明していきたいと思います。
内部留保の定義は、
企業が過去の活動の結果稼ぎ出した利益の総額から、配当金などを差し引いた金額である。
つまり、企業が過去の活動の結果稼いだ利益から、法人税を支払い、さらには投資家の方への利益の分配を行ったあとに残った利益の累計額を意味しています。
2012年現在、日本の企業が蓄えている内部留保は300兆円と言われています。300兆円と聞けばとても多くの金額に思えるかもしれません。
しかし、日本には2,000,000社以上の会社があることを考えると、1社あたりは1億5,000万円とも言えます。
この額が多いのか少ないのかは、人それぞれの判断ですが、様々な出来事が生じる未来の備えとして必要な現金保有とも捉えることもできます。
そして、内部留保に関わる最も大きな誤解は、内部留保=現金の保有という誤解ではないでしょうか。
内部留保は確かに企業が過去に稼いだ利益の累計額ではありますが、その金額を現金で保有しているわけではありません。
例えば、ある会社が10億円の元手と30億円の借金をして、事業をスタートしたとします。その結果、10年間で90億円の利益を稼いだとしましょう。その場合には、貸借対照表は以下のようになります。
この場合に、何の投資も行っていなければ、資産130億円=現金130億円となります。この会社は借金をしているため、借入金30億円を返済すれば、現金は元手10億と利益剰余金90億円の合計の100億円となります。
しかし、実際の企業は、様々な投資を行うことで事業活動を遂行しています。
たとえば、本社ビルや工場などの土地や建物の購入、商品の購入、新規事業のための他社の株式の取得など、投資形態は多岐に渡ります。
たとえば、工場を60億円で建設し、商品を在庫として10億円保有していた場合には、以下のような貸借対照表になります。
さらに、将来の競争力を強化するために、海外の企業を30億円で買収し、買収先の企業の株式を保有していた場合には、下記のような貸借対照表になります。
つまり、内部留保が90億円あるからと言って、余剰資金(現金保有高)が90億円存在しているわけではないのです。
特に近年の日本企業は積極的に海外展開を行うことで、何とか将来の競争力を維持しようと努めています。企業の海外投資だけでも累計で90兆円以上にも上ると言われています。
上記の内部留保=現金の保有という考えが大きな誤解であることを認識したうえで、もう一つ確認しておかないといけないことは、企業は稼いだ利益の40%程度を法人税等として支払っているという事実です。つまり、過去に稼いだ利益から税金を引かれたうえで、さらに将来の競争力や賃金の源泉として蓄えている内部留保についてまで、国から指示を受けるのは酷であるという側面もあります。
以下の図は、法人企業統計に伴う、日本中の企業の貸借対照表を合算したものです。
1990年には219兆円であった純資産が、2012年には537兆円と300兆円余り増えています。また、2012年時点の内部留保額は、300兆円を超えています。純資産の増加額には、増資に伴って増加した金額も数十兆円含まれていますので、すべてが利益ではないのですが、日本企業は、この20年の間でも平均して年間10兆円程度の内部留保を蓄えてきたことを意味しています。
その中で、現金預金の金額は、1990年が150兆円程度、2012年が170兆円程度と20兆円しか増加していません。では、何が増加しているのでしょう。実は、増加した純資産額300兆円の大部分は、固定資産の増加によるものなのです。
特に、投資有価証券の増加が顕著になっています。このことからも、グループ企業の株式を取得するために株式への投資を積極的に増やしていることが伺えます。特に、海外企業への投資も90兆円以上に上っているのです。
近年は、300兆円にも上る内部留保に対して、もっと賃金として還元するべきだ、社会保障費などの増大に企業の内部利益を埋蔵金として使うべきだなどという主張がなされることもあります。
確かに、企業を支えているのは従業員であり、できることなら従業員の賃金の上昇を実現するべきだと思います。そのため、企業の現金預金の増加額20兆円を賃金に還元しようという主張は、否定できないかもしれません。
それでも、20年間で20兆円ですので、毎年1兆円賃金を増加させた場合に1人ひとりの給料はどの程度上がるのでしょうか。
毎年の1兆円を労働人口の50,000,000人で割ってみましょう。
1兆円÷労働人口50,000,000人=20,000円となります。
法人税は給料を差し引いた利益に対して課されるわけですから、給料を上げればその分法人税額も減少することになりますので、法人税等を考慮すると、一人当たり30,000円程度は多く払えるとも言えます。
この30,000円の賃金上昇は企業ごとに選択すべき問題ですので、一概に何が正解なのかを判断することはできません。
賃金に回すというのはまだ理解できるのですが、企業の内部留保にさらに課税をしたり、内部留保を埋蔵金として社会保障費に充当しようなどという主張が、どれほどおかしい主張かは理解できると思います。
40%程度の税金を支払った後の内部留保に更なる2重課税を課したり、毎年1兆円の内部留保を取り崩し社会保障費に充当したとしても、年間30兆円もの赤字を出している国家財政にインパクトがあるとは思えません。
300兆円という過去の利益の積み重ねである内部留保としてのストックの概念と、毎年の支出から生じる赤字30兆円というフローの概念を混同させる意図を持った悪意のある主張であると思います。
最後に、少し視点を変えて、企業はどの程度の現金預金を保有しているのでしょうか。
日本企業全体では、2013年現在、総資産に対して現金預金を11.4%保有しています。しかし、大企業と中小企業を比べてみると、総資産に対する現金預金の割合は、大企業が7.5%に対して、中小企業は17.8%となっています。
つまり、中小企業ほど将来のリスクに備えて現金預金を割合として多く保有しているのが現実です。
さらに金額ベースで検討してみます。
大企業は、内部留保200兆円程度に対して、現金預金が65兆円程度なのに対して、中小企業は、内部留保120兆円に対して、現金預金が105兆円程度となっています。
つまり、大企業が内部留保を蓄え、その大部分を現金預金で保有しているというのは、上記数値からも明らかに誤解ということがわかります。
今後の日本経済の成長のためには、企業が収益力を高め、その結果賃金の上昇を実現することが不可欠であるのは事実です。しかし、企業の競争力を高めるという根本的な解決策に本気で取り組むのではなく、とりあえず安易な方策として、今まで蓄えていた内部留保を取り崩しに行くことは、企業の将来の投資資金を減退させ、強いては企業の競争力を失わせるリスクを高める側面があるのです。
そのため、賃金の上昇をどのように実現していくかは重要な課題であり、今後も継続的に検討して、できる限りの手を尽くして行くべきですが、内部留保を取り崩して、即解決するというような簡単な問題ではないことはしっかりと理解しておいてもらえればと思います。
仕事ができないのに、プライドだけは高い社員をどう扱ったら良いか。
変にプライドの高い部下を上手にマネジメントしたＭさんの話
「プライドが高く、仕事のできない人」には、
”これ”が効く！
参考
https://www.zenshoren.or.jp/zeikin/shouhi/060904/060904-1.html
https://web.archive.org/web/20210614052354/https://daihanrei.com/l/%E6%9D%B1%E4%BA%AC%E5%9C%B0%E6%96%B9%E8%A3%81%E5%88%A4%E6%89%80%20%E5%B9%B3%E6%88%90%E5%85%83%E5%B9%B4%EF%BC%88%E3%83%AF%EF%BC%89%EF%BC%95%EF%BC%91%EF%BC%99%EF%BC%94%E5%8F%B7%20%E5%88%A4%E6%B1%BA
個人で法人をつくり、予備自衛官として登録すれば、
補助金:月/42,500
即応予備自衛官手当:月/16,000円
参考
https://www.mod.go.jp/j/profile/reserve/sokuou/index.html
https://www.mod.go.jp/gsdf/reserve/sokuou/syogu.html
これだけじゃ厳しいが。
そもそも応募要件の自衛隊員であったことを満たしていない…
2022年4月 仕事を辞める予定だった私は、AmazonFlexを始めてみることにしました。
それから三ヶ月程度、AmazonFlexで稼働してみました。
AmazonFlexは2019年にスタートした新しいサービスです。そのため、日々、変化しています。実際に私が契約して以降、新拠点のオープン、規約の変更がありました。
そのため、口コミや評判を見ると現在は該当しないものもあります。当記事も含め、AmazonFlexの情報に触れる際には「いつの時点の情報なのか」をよくご確認ください。
とはいえ、本質的なAmazonFlexの仕組みは変わらないと思いますが…
現状でのAmazonFlexのデメリットを記録したいと思います。
一番強く感じたリスクはこちらでした。大通りに面したマンションに駐車するとき、右側のドアから出るとき、住宅街の十字路での衝突、人の飛び出しなど、急いで配達していると自分から事故を起こすリスクもありますが、相手から起こされるリスクも感じました。
雨、渋滞などで想定より移動に時間がかかり、時間指定でも遅延、遅配のリスクは常にある。
時給1800円でガソリン代、補填代、車の修理費、リース代などを考えると、1800円は安いと感じます。AmazonFlexでうたっている、～40万の月の給与を得るための稼働時間は現状のオファー争奪戦では確保できず、固定費が高くつき、利益率は低いと考えられます。
また、AmazonFlexのアカウントは、個人に紐づいていて、時給1800円が変化しない、(割り増しを除いて)増えることが無いと考えると、積み上がるものがないので、長く続けるメリットはないと感じられました。
https://dev.classmethod.jp/articles/salesforce-trailhead/
言語の英語化
https://sfdc.tech-earth.net/techblog/2019/09/12/post-483/
特定の問題
https://trailhead.salesforce.com/ja/trailblazer-community/feed/0D54S00000A8Z6ISAV
https://www.yomiuri.co.jp/national/20210601-OYT1T50198/
「二重まぶた」「東大卒」精子取引サイト、登録料３万円でドナーに…妻に内緒で登録する自称医師も
https://www.yomiuri.co.jp/national/20210606-OYT1T50186/
【独自】システム開発会社の上司と部下が別々に不正、計６億円超の虚偽発注
いとうまい子 45歳で大学入学、今は大学院博士課程で抗老科学を研究中
美しすぎるUber配達員
https://logmi.jp/tech/articles/324673
データサイエンティスト協会の「タスクリスト」
https://www.bengo4.com/c_5/n_13323/
発達障害の女性、大手IT・セールスフォースを提訴「合理的配慮を受けられず、雇い止めされた」
年収1億円“フリーランスの王”が明かす、仕事で切られる人の特徴
https://www.weeklybcn.com/journal/news/detail/20210712_183470.html
「Python 3 エンジニア認定データ分析試験」の受験者数が3000人突破、Pythonエンジニア育成推進協会が発表